レジルはマンション一括受電サービスの差別化で大化けテンバガー候補!

日米株
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レジルが大化けテンバガー候補とされる理由

本株ブログも気づけはもうすぐ200記事! 皆さんご愛読ありがとうございます(*’▽’)今回の記事は以前から買い候補として楽天証券のお気に入り銘柄の上位に登録していたレジル(176A)です。今日17%の株価上昇と動意付きましたのでこの銘柄を掘り下げていきたいと思います!

次の項で詳しく説明しますが、ここは市場の先行参入と圧倒的シェアと差別化ができていてビシネスモデルが完璧と言う特徴があります。時価総額はまだ390億円、PER4.35倍、PER17.73、配当率1.8%、上場して1年ちょっと。まさに大化けテンバガー候補の要素を含んでいる有望銘柄です。

それでは、このレジルについて掘り下げていきましょう!

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トム
トム

今回の記事ではテンバガー候補のレジルについて紹介していくよ。今回の銘柄抽出もmoomoo証券の情報をみて選別しました。無料口座登録するだけで売買しなくてもAI予想や独自の掲示板見れるよ。以下はエヌディビアの例です!

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レジルの会社概要

会社概要

  • 会社名:レジル株式会社(Rezil Inc.)
  • 設立:1994年11月21日
  • 主な事業内容:
    • 分散型エネルギー事業
    • グリーンエネルギー事業
    • エネルギーDX事業
  • 主要子会社:
    • 中央電力ソリューション株式会社(電気保安・電気工事)
    • 中央電力エナジー株式会社(電力卸売・小売)

レジルの強み

1. 分散型エネルギー事業のパイオニア

  • レジルは2004年にマンション一括受電サービスを事業化し、関東・関西圏を中心に約2,200棟・17万5千世帯にサービスを提供するなど、国内トップクラスのシェアを誇ります
  • この分野で培ったノウハウとネットワークは、他社の追随を許さない大きな競争優位性です。

2. グリーンエネルギー事業の推進力

  • 再生可能エネルギーを基盤とした電力小売サービスを展開し、特に中小企業の工場やオフィス向けに安価で電力を提供しています
  • 固定型と市場価格連動型の2種類の料金プランを用意し、顧客の多様なニーズに柔軟に応えられる点も強みです

3. エネルギーDX事業によるワンストップサービス

  • エネルギー業界の専門知識を活かし、業務改善からシステム提供、業務運用まで一括で対応できる体制を構築しています
  • これにより、顧客企業の業務効率化やデジタルトランスフォーメーション(DX)推進を支援し、高い評価を得ています
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4. 3事業の相互補完によるシナジー

  • 分散型エネルギー、グリーンエネルギー、エネルギーDXの3事業が相互に補完し合うビジネスモデルを構築
  • 例えば、グリーンエネルギー事業での電力調達力やノウハウが、他事業の競争力強化に直結しています

5. 安定した財務基盤と成長性

  • 近年は増収増益基調が続き、自己資本比率も上昇傾向。ROEやROAも業界平均を上回る水準で推移しています
  • 今後は分散型エネルギープラットフォームの実現を目指し、さらなる成長が期待されます

レジルの競合先/マンション一括受電の大手企業

マンション一括受電サービスの主要な事業者(大手)は以下の通りです。

レジル株式会社

  • マンション一括受電市場でトップシェア(約22%)を持ち、2,200棟・17万8,000戸に導入実績があります。
  • 2024年4月に東証グロース市場に上場し、分散型エネルギーやグリーンエネルギー、エネルギーDX事業も展開しています
  • 過去20年間で解約・非継続は1棟のみという安定した顧客基盤が特徴です

NTTファシリティーズ

  • 一括受電サービスの提供実績があり、マンション管理組合の業務負担軽減や初期費用不要といったメリットを提供しています

アイピー・パワーシステムズ(IPPS)

  • 全国の新築マンションの約半数で一括受電サービスが導入されているとされる大手事業者です1

東京電力(TEPCO)

  • 「スマートマンションサポート」として高圧一括受電サービスを展開し、検針・料金請求・電気設備の保安管理・緊急時対応など幅広いサービスを提供しています

東急コミュニティー

  • 高圧一括受電サービスを提供し、共用部・専有部の電気料金削減やスマートメーターによる自動検針などのサービスを展開しています

関西電力グループ(Next Power)

  • 関西圏を中心に高圧一括受電サービスを展開しており、電気の「見える化」などの付加価値サービスも提供しています

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比較表

企業名主な特徴・実績
レジル株式会社業界トップシェア(22%)、2,200棟導入、安定顧客基盤
NTTファシリティーズ初期費用不要、管理組合の業務負担軽減
アイピー・パワーシステムズ新築マンションの約半数で導入実績
東京電力総合的なサポート体制、首都圏中心
東急コミュニティー電気料金削減、スマートメーター対応
関西電力グループ関西圏中心、電気の見える化サービス

この他にも、MEM(株式会社M・E・M)など複数の事業者が参入していますが、上記が代表的な大手企業です。市場シェアや導入実績、サービス内容などから、レジル株式会社が特に業界をリードしています

レジルがマンション一括受電で業界をリードしている理由は、以下の点に集約されます。

  • 業界初のビジネスモデルと先行者優位
    レジルは電力業界で初めてマンション一括受電の仕組みを構築した企業であり、長年にわたりノウハウと実績を積み重ねてきました
  • 初期費用ゼロ・長期契約によるストック型ビジネス
    マンション側の初期投資が不要で、必要な設備はレジル側が保有。導入時に10年または15年の長期契約を結ぶため、安定した収益基盤を確立しています。2004年のサービス開始以来、解約は1棟のみという高い顧客維持率も特徴です
  • 電力調達力とコスト競争力
    約18万世帯の巨大な需要を束ねることで電力の購買力(バーゲニングパワー)を高め、電気料金の削減メリットを顧客と分け合う独自のモデルを構築しています
  • 付加価値サービスの展開
    太陽光発電や蓄電池を活用した「マンション防災サービス」など、電気料金削減以外の付加価値も提供。停電時にも電力供給が可能な分散型電源設備の設置や、マンション全体の脱炭素化を実現する仕組みも導入しています
  • 多角的な事業展開とDX化
    分散型エネルギー事業だけでなく、グリーンエネルギー事業やエネルギーDX事業も展開し、業界全体のデジタル化や業務効率化にも寄与しています
  • これらの要素が組み合わさることで、レジルはマンション一括受電分野で圧倒的なリーダーシップを発揮しています。

レジルの直近決算発表の株主目線での評価

総評:着実な増収増益だが、利益率や進捗率には注意が必要

業績のポイント

  • 増収増益を継続
    2025年6月期第3四半期累計(2024年7月~2025年3月)の連結経常利益は前年同期比1.7%増の27.2億円。売上高も前年同期比15.0%増の350億円強と、順調な増収増益を維持しています
  • 通期計画に対する進捗率はやや低下
    経常利益の通期計画(30.8億円)に対する進捗率は88.3%で、前年同期の96.6%を下回っています。これは、今期の利益の伸びがやや鈍化していることを示唆します
  • 直近四半期(1-3月)は減益・利益率悪化
    直近3ヵ月(2025年1-3月)の経常利益は前年同期比2.4%減の9.2億円、売上営業利益率も9.1%から7.3%へと低下しています。コスト増や一時的な要因が影響した可能性があります
  • 今後の見通しは強気
    会社側の通期計画を据え置いた場合、4-6月期(第4四半期)は前年同期比3.9倍の経常利益となる計算です。下期(2025年1-6月)の業績予想も売上高・利益ともに2ケタ成長を見込んでいます

財務状況

  • 財務基盤は安定
    現金及び預金は57億円超に増加し、自己資本比率も上昇。負債も増加傾向ですが、資産拡大とバランスが取れています
  • キャッシュフローも堅調
    営業活動によるキャッシュフローは前期比で増加しており、事業活動からの資金創出力は維持されています

セグメント別動向

  • エネルギーDX事業が牽引
    エネルギーDX事業は売上高・利益ともに前年同期比増。エンドユーザー数も順調に増加しており、今後も成長ドライバーとして期待できます

株主目線での評価

  • ポジティブ要素
    • 増収増益基調を維持し、成長性を示している。
    • 財務基盤が安定しており、キャッシュフローも良好。
    • エネルギーDX事業の拡大など、将来性のある分野が伸長。
  • 懸念点・注意点
    • 直近四半期の利益率悪化や減益は一時的か、今後も続くのか注視が必要。
    • 通期計画に対する進捗率が前年より低下しており、下期の大幅な利益拡大が実現できるかが焦点。
    • 配当はやや減額傾向(43円→36円予想)で、株主還元姿勢に変化がないか確認が必要

レジル株式会社は、分散型エネルギー事業での圧倒的な実績とノウハウ、グリーンエネルギー推進、エネルギーDXのワンストップサービスという強みを持ち、3事業のシナジーで高い競争力を発揮しています。脱炭素社会の実現に向けたビジョンと実行力も評価でき、今後の成長性が期待される次世代エネルギー企業です

レジルは増収増益を継続し、エネルギーDX事業を中心に成長を維持しています。財務体質も安定していますが、直近四半期の利益率悪化や通期進捗率の鈍化には注意が必要です。下期の業績回復が計画通り進むか、株主としては今後の進捗と配当政策の動向を注視したい局面です

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