はじめに:カセットテープの会社から“世界の電子部品メーカー”へ
僕は52歳。TDKといえば、子どもの頃は「カセットテープの会社」というイメージが強かった。
でも今のTDKは、あの頃の姿とはまったく違います。
小型二次電池・センサ・HDD部品など、世界のICT(情報通信)を支える巨大メーカー に進化している。
そして今日(2026年2月2日)発表された 2026年3月期 第3四半期決算 は、まさに“サプライズ好決算”。
株価もここから再上昇が期待できる内容だったので、詳しくまとめていきます。

今回の記事ではサプライズ決算を発表したTDKを紹介していくよ。あと、株情報を収集したい方はmoomoo証券【WEB】登録してみてね。登録するだけで売買しなくてもAI予想見れるよ。株取引には情報の鮮度が命!
企業情報:TDKの強み・世界シェア
TDKの強みは大きく4つの事業に分かれる。
| セグメント | 主力製品 | 強み |
|---|---|---|
| 受動部品 | MLCC(セラミックコンデンサ)、インダクタ、回路保護部品 | 高信頼性・車載向けに強み |
| センサ応用製品 | 温度・圧力センサ、磁気センサ、MEMSマイク | スマホ・車載向けで世界的シェア |
| 磁気応用製品 | HDDヘッド、サスペンション | データセンター向けHDDで世界トップクラス |
| エナジー応用製品 | 小型二次電池(スマホ・ウェアラブル) | Apple向けを含む世界有数の供給力 |
特に 小型二次電池とHDDヘッド は、世界でも数社しか作れない“超高難度製品”。
ここがTDKの利益を支える柱になっている。

今回の決算発表(2026年3月期3Q)分析
添付資料(決算短信+説明会資料)を総合すると、今回の決算は以下の通り。
■ 売上高:1兆8,586億円(前年比 +11.3%)
ICT市場(スマホ・PC・データセンター)が堅調で、
第3四半期累計として過去最高を更新。
■ 営業利益:2,307億円(前年比 +10.4%)
営業利益も過去最高。
為替は円高で逆風だったにもかかわらず、
本業の強さで利益を伸ばした点が高評価ポイント。
■ セグメント別のポイント
- エナジー応用製品(小型二次電池)
→ ICT向けの販売数量増、新モデル効果で大幅増収 - 磁気応用製品(HDDヘッド)
→ データセンター向けHDD需要が強く、サスペンションが大幅増 - センサ応用製品
→ ICT向け磁気センサ、MEMSマイクが好調 - 受動部品
→ 自動車向けは弱いが、産業機器向けがカバーして増収
■ 為替影響
- 売上:▲294億円
- 営業利益:▲93億円
円高逆風でも増益を達成したのは、構造改革効果と製品ミックス改善が大きい。
2026年3月期 通期業績見通し(上方修正)
TDKは今回、通期予想を上方修正した。
| 項目 | 新予想 | 前回予想 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2兆4,700億円 | 2兆3,700億円 | +12.0% |
| 営業利益 | 2,650億円 | 2,450億円 | +18.2% |
| 当期利益 | 1,900億円 | 1,800億円 | +13.7% |
| EPS | 100.11円 | 94.84円 | — |
特に 営業利益の上方修正(+200億円) は市場予想を上回るサプライズ。
背景は以下の通り:
- ICT市場向け小型二次電池が想定以上に強い
- HDDヘッドがデータセンター需要で好調
- 構造改革効果が継続
- 為替が円安方向に振れた
増配:年間配当34円へ(前期比 +4円)
TDKは今回、配当予想も引き上げた。
- 年間配当:34円(前期30円 → +4円)
- 配当性向は約34%
株主還元姿勢も強化されており、安定配当+成長投資のバランスが良い。
割安度・成長性
現状のTDKは以下の点で“割安成長株”と言える。
■ 割安ポイント
- PERは同業の村田製作所・太陽誘電より低め
- HDD・二次電池という高収益事業を持ちながら評価が伸びていない
- 自動車向けの低迷が重しだが、既に織り込み済み
■ 成長性ポイント
- 小型二次電池はスマホ・ウェアラブルで需要拡大
- データセンター向けHDDはAI需要で追い風
- センサは車載向けで長期成長
- 構造改革効果が利益率を押し上げる
特に AIサーバー向けHDD需要の強さ は、2026年以降のTDKの株価を押し上げる可能性が高い。

まとめ:TDKは“再評価フェーズ”に入った
今回の決算は、
「ICT・HDDの強さ」+「構造改革効果」+「通期上方修正」+「増配」
という、投資家にとって非常にポジティブな内容だった。
自動車向けの弱さは残るものの、
それを補って余りある成長ドライバーが揃っている。
2026年は、
TDKが再び市場から評価される“再上昇フェーズ”の年
になる可能性が高いと感じている。
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